夢主義社会トップへ 監視カメラ社会で、テロも冤罪も無くなる   2010年09月13日  戻る

アメリカでは、強硬なテロ対策の結果、多くの冤罪者を生み出し、
その冤罪者たちは、米国に恨みを持ち、テロに加担するようになったようです。

真実が分からない状況での判断は、冤罪を増やすのみならず、新たな犯罪者を増やします。
冤罪や犯罪を無くすには、真実を記録することが大切です。

監視カメラで、全ての人の行動を記録すれば、現代社会の様々な問題を解決してくれます。
■犯罪、時効、冤罪
※速やかに真実を究明できるようになれば、時効も冤罪も有り得ません。
■いじめ防止、真実の究明
■事故防止、迅速な救助
■自殺防止
■振り込め詐欺防止
■生活保護受付窓口での水際作戦防止
■万引き防止
■迷子、行方不明防止
■政治家や官僚の隠ぺい防止

裁判員制度は、真実が分からない状況で、アーでもない、コーでもないと言い合っても時間の無駄です。
まずは、真実を記録することが大切です。

<補足>
夢主義社会」では、全ての人の行動を、監視カメラやGPSで記録します。
さらに、全ての人の指紋、DNA情報も記録します。
これにより、事件発生後、3秒以内に、容疑者を特定します。
コンピュータが、監視カメラやGPS、指紋、DNA情報等の複数の情報を基に、自動的に判断して、容疑者を特定します。
必要があれば、救急車にも連絡します。
これにより、命を救うこともできます。

警察官は、その容疑者を捕らえるだけです。
検察官は、監視カメラの動画等と照らし合わせて、コンピュータの記録が正しいか、判断に間違いが無いかをチェックします。
証拠は一通り揃っていますので、警察官・検察官は、容疑者と直接、話をする必要がありません。
つまり、容疑者の取り調べはありません。
これにより、冤罪を防止できます。
※取り調べの可視化法案が検討されていますが、警察官・検察官が、容疑者と直接話をしなければ、この法案は不要です。

コンピュータの記録・判断は、容疑者も見る事ができます。
容疑者は、コンピュータの判断に反論があれば、裁判で述べることができます。
裁判の場で、容疑者は弁護士と共に、検察官に反論します。
裁判の場では、コンピュータの記録が正しいか、判断に間違いが無いかが、焦点になります。
コンピュータは100%完璧ではないという前提の下に、裁判が進められます。

夢主義社会」では、3重チェックが基本です。
コンピュータは、監視カメラ、GPS、指紋・DNA情報等の3つ以上の情報を基に判断します。
この情報を、検察官、容疑者、裁判官の3人以上の人がチェックします。

夢主義社会」では、コンピュータを利用して、人間を監視します。
そのコンピュータを、人間が監視します。

夢主義社会」は、300年後の理想社会を目指します。